医師の年収を比較する際には平均額だけでなく、当直手当や外勤手当等が含まれているかも確認する必要があります。 この記事では年代別・勤務先別の給与を公的統計で確認しています。 給与の記入表と仮想計算例を使い、収入と働き方を見直すポイントを整理してみましょう。読了の目安は約12〜15分です。

【結論】医師・勤務医の平均年収はいくら？統計の対象と見方

医師の年収換算額は約1,512万円です（民営・一般労働者・企業規模10人以上）。根拠は令和7年賃金構造基本統計調査の職種第1表で、男女計の医師給与から算出しました。勤務医の実際の年間収入とは対象期間や外勤の有無で扱いが異なります。本務先と外勤先の給与を分け、後半の比較表に記入してみてください。

年代別・勤務先別に見る医師の年収目安

自分に近い年齢階級と勤務先の区分を選びましょう。 同じ「医師の平均年収」でも調査の対象や給与範囲は異なります。

まず、冒頭の約1,512万円は次の計算による目安です。

月額116万3,200円×12＋年間賞与等116万4,100円＝1,512万2,500円

厚生労働省の調査概要では月額は2025年6月が対象です。賞与等は原則2024年1〜12月が対象なため、2025年の年間実収入を直接集計した平均ではなく参考値となっています。

ここでの一般労働者とは常用労働者のうち短時間労働者を除く区分です。したがって、職場で使う「常勤・非常勤」という呼び方だけで判断することはできません。統計の表は利用上の注意に従い、対象は民営事業所の労働者です。これはあくまで給与に関する統計であり、医療機関の開設者本人の事業収入は含まれていません。

年代別の医師年収｜20代・30代・40代・50代以降

年代別の医師年収は原表の5歳刻みで確認すると比較しやすくなります。下のグラフは男女計・企業規模10人以上の年収換算額です。

出典：令和7年賃金構造基本統計調査・職種第5表。民営・一般労働者・医師・産業計。月額×12＋年間賞与等で換算し、期間は前述のとおりです。

このグラフは異なる年齢の医師を同じ調査で比べたものです。同じ医師を長期間追跡して昇給の経過を示したグラフではないため、年齢階級の平均を個人の将来年収として使わないでください。また、人数が少ない集計区分では利用上の注意が示す標本誤差にも注意が必要です。原表の人数は復元倍率を用いた推計値であり、実際の回答人数とは異なります。20代の数値も原表の職種「医師」の集計であり、研修医だけの数字ではありません。したがって、実際の条件は別途確認が必要です。

勤務先・開設者別の勤務医年収｜大学病院・国公立・民間病院

勤務先の比較には病院を運営する主体である「開設者別」の表を使用しています。第25回医療経済実態調査では一般病院の常勤医師は全体で約1,485万円です。

出典：第25回医療経済実態調査・一般病院の表（23）（PDF316〜318頁）。常勤の医師行、集計1、前年(度)の公表合計欄を使用しました。集計1は医業・介護収益に占める介護収益が2％未満の区分です。円の公表値を万円へ換算し、小数第3位を四捨五入しています。

対象は2025年3月末までに終わる直近2事業年のうち新しい年度です。同調査の留意事項（PDF11頁）で期間を確認できます。施設ごとに事業年度が異なるため、暦年2025年の給与ではありません。病院長は医師とは別集計のため、この表へ混ぜていません。

大学病院は上表の開設者と同じ分類軸ではありません。大学病院だけの年収をこの表から読み取ることはできません。大学病院の募集条件を見る際も、週日数や当直・外勤等の扱いを確認しましょう。

医師年収の規模別データは企業規模と病床数を区別する

賃金統計の企業規模は企業全体の常用労働者数で分けたものです。勤務する病院の病床数ではありません。厚生労働省の用語説明で定義を確認できます。

「小規模病院だからこの年収」と、企業規模の数字だけで判断してしまわないことが大切です。運営法人全体の人数と、ご自分の勤務施設の条件を分けて確認してください。

診療科・地域・男女による医師年収の違いをどう読む？

診療科や地域の違いを見る前に、数値の集め方を確認しましょう。求人票の提示額、勤務先の支給実績、本人の回答額はそれぞれ別の情報です。

診療科別の医師年収は求人提示額と実支給額を分ける

診療科別の「平均年収」に、求人の下限・上限の平均を使う資料があります。たとえば民間医局の診療科別集計は常勤求人の提示範囲を集計したものです。求人金額を、勤務医が実際に受け取った平均給与として扱わないようにしましょう。

転科を考えるときは給与に加えて担当業務や研修条件を確認します。ある科の集計値が高くても、自分が転科した際に同じように給与が上がるとは限らないからです。

地域別の医師年収は人数と勤務条件まで確認する

地域別の数字も、掲載求人の条件によって読み方が変わります。メディウェルの医師年収データには求人に基づく地域別の集計が掲載されていますが、これはあくまで求人上の提示額です。勤務日数や当直条件を揃えた実収入の比較とは分けて考える必要があります。

候補地が決まったら、希望する勤務日数と当直回数であらためて条件を照らし合わせましょう。年収額に加え、通勤時間や住居費も書き出して比較するとより客観的な判断をするのに役立ちます。

男女別の医師年収は勤務時間や役職の条件と併せて読む

男女別の平均には差がありますが、理由は様々です。

出典：令和7年賃金構造基本統計調査・職種第1表。民営・一般労働者・医師・企業規模10人以上・産業計。月額×12＋年間賞与等で換算しています。

平均年齢も異なり、勤務時間や役職などを揃えた待遇比較ではありません。性別の平均だけで自分の報酬水準と捉えるのではなく、実際の勤務条件へ戻って確認しましょう。

当直・外勤を含む勤務医の年収を整理する給与比較表

まず本務先と外勤先を分け、同じ期間の税引前給与を書き出します。 賞与や当直手当が総額に含まれている場合、それらを二重に計上しないよう注意してください。

賃金統計の現金給与額は控除前の金額であり、残業手当（超過労働給与）や当直手当も含みます。ただし、複数の勤務先からの給与まで個人単位で合算した合計表ではありません。給与の用語説明と調査の概要を踏まえた上で、ご自身の実際の収入と区別して捉えることが大切です。

勤務医の年収を本務・賞与・当直・外勤に分けて記入する

給与明細、賞与明細、雇用条件通知書を手元に用意してください。金額が分からない欄は「0円」とせず、「不明」として残しておきます。

年俸の提示額と、実際に支給された総額は別々に記録しましょう。契約の年俸に賞与が含まれている場合、賞与明細があっても二重に加算してはいけません。反対に賞与が年俸とは別支給であれば、実際の支給額を確認して総額へ反映させます。

また、途中入職や休職がある場合は実際に就労した月数も記録しておきましょう。半年分の給与をそのまま2倍にして計算すると、実際の年間収入を見誤る原因になります。年換算で計算してみる場合は「仮定」と明記し、賞与などの支給条件も分けて扱いましょう。

外勤込みの総年収と比較できる統計を選ぶ

記入後は知りたい内容に合わせて比較する欄を選びます。

この対応表は各給与データの定義をご自身の収入資料へ当てはめて整理するためのものです。統計などの集団平均との金額差だけで、個人の適正年収を安易に判定できるものではない点に注意してください。

たとえば外勤込みの総合計額を、本務先の支給額だけの平均年収と比較してしまうと前提条件がずれてしまいます。その場合は本務先Aの金額に立ち返り、外勤分は別の欄として分けて管理しましょう。条件に合う適切な比較対象が見つからない項目は無理に数値を当てはめる必要はありません。

なお、契約内容の確認はまず1項目だけでも十分です。「この年俸に当直手当は含まれていますか？」と給与担当者に尋ねるだけで、手当の二重計上や認識のズレを整理できます。

勤務医の年収を計算する仮想例｜本務・賞与・当直・外勤

給与総額と内訳の関係を、以下の計算例で確認してみましょう。以下の金額はすべて仮定の試算であり、実在する勤務医の事例や給与相場を示すものではありません。またすべての金額は「同じ12か月の税引前給与」として計算しています。

【計算例1】本務年収1,200万円に含まれる賞与・当直手当

本務先の総額を1,200万円、外勤先の給与を200万円と仮定します。ここでは本務総額1,200万円の中に賞与100万円と当直等手当120万円が含まれているものとします。

本務先 1,200万円

賞与

100万円

当直等

120万円

その他の本務給与

980万円

本務の内数

外勤先

200万円

別支給

合計 1,400万円

正しい合計は1,200＋200＝1,400万円です。

もし、すでに含まれている賞与・当直を再び加えてしまうと、1,200＋100＋120＋200＝1,620万円になり、これは220万円を二重加算した過大計上になります。支給項目の名称が別であっても、すでに「総額の内側」にある手当は足さないよう注意が必要です。

【計算例2】外勤給与が変わる場合は年収差と勤務条件を分けて確認する

次に、本務先の給与総額が変わらず、外勤給与のみが200万円から100万円に減る場合を考えてみましょう。

この試算から分かるのは給与合計の金額差（100万円減）だけです。外勤給与が半分（200万円→100万円）になったからといっても、勤務時間や負担も半分になるとは限りません。勤務日数、1回あたりの勤務時間、コマ単価をそれぞれ確認する必要があります。

実際に働き方を変える場合、本務の手当や賞与の支給条件に影響が出る可能性もあります。「本務の条件が変わらないか」が確定していない段階で、上の計算をそのままご自身の転職・転科のシミュレーションに当てはめないよう注意しましょう。年収の差額を書く場合はその隣に「まだ確認できていない勤務条件」をあわせて書き出しておくのがおすすめです。

勤務医の年収と働き方を見直す4つの選択肢｜勤務継続・外勤・転職・開業

年収を見直す際は「希望する収入」と「許容できる勤務負担」をセットで書き出しましょう。「現職での交渉」、「外勤の調整」、「転職」、「開業」のどれを選ぶかによって、確認すべき資料や相談先が異なります。

以下はご自身の判断材料を整理するための確認表です。

勤務医の年収は現職の給与体系と転職条件から見直す

現職と転職候補は同じ確認表に記入すると違いが分かります。たとえば「希望年収（金額）」と「当直を減らしたい（勤務負担の軽減）」といった希望は別の項目として分けて整理しておくのがコツです。両方を同時に満たせるかどうかは勤務先の条件を確認してから判断しましょう。

また、役職への就任や専門医などの資格取得による増収を考える場合も、事前に給与規程との関係を確かめておきましょう。評価される明確な要件と実際の支給開始時期まで質問しておくことで、より現実的で具体的な比較が可能になります。

提示額が魅力的であっても、それが「賞与込み」なのか「別支給」なのかが分からない段階では一度判断を保留しましょう。また、口頭のみで説明された項目は労働条件通知書・契約書のどこに記載されているかを必ず確認してください。「金額」、「対象期間」、「条件」の3点が書類上で明確に揃ってから比較表のデータを更新しましょう。

外勤で年収を増やす前に「兼業条件」と「勤務負担」を確認する

厚生労働省の兼業Q&Aでは雇用される形の兼業（外勤）は（本務先と外勤先の）労働時間を通算すると説明されています。

診療に従事する勤務医には2024年4月から時間外・休日労働の上限規制が適用されています。適用される水準や指定に応じた条件があるため、一般の上限を一律に当てはめず、事前に勤務先へ確認することが重要です。

外勤を増やす前に、「兼業規程」、「通算労働時間の申告方法」、「勤務間の休息時間」を確認しましょう。厚生労働省の宿日直許可FAQによると、労働時間規制の適用除外は「許可を受けた範囲の業務」に限られます。許可の範囲と実際の業務内容にズレがないかを、勤務先の労務担当者に確認しておきます。

勤務医と開業医の年収を比べるときは「費用」と「経営責任」も見る

勤務医の「給与」と、開業した医療機関の「損益差額」は全く異なる指標です。厚生労働省の利用上の注意では個人クリニックにおける損益差額には開設者（院長）の報酬に当たる部分だけでなく、建物・設備の維持・改善に充てる内部資金（事業資金）となる部分も含まれています。

また、税務上の「事業所得」も、総収入から必要経費を差し引いた金額で、手取り額そのものではありません。医療法人化している場合も、個人が受け取る給与・役員報酬と、法人本体に残る利益は明確に分けて考える必要があります。

開業を選択肢に入れる場合は「生活に必要な額（個人の収入）」と「事業に残す資金」を比較表の別欄として整理しましょう。必要な設備投資や人員体制、経営責任のリスクを確認せず、損益差額の数字だけで単純な増収と判断しないことが大切です。

医師・勤務医の年収でよくある質問

医師の年収の中央値は平均とどう違う？

「平均値」は全員の合計金額を人数で割った値、「中央値」は金額が高い順（または低い順）に並べた際に中央にくる値です。なお、最も人数の割合が多い収入帯（最頻値）とも意味が異なるため、区別して捉える必要があります。

今回確認した公的資料の中では全国勤務医を正確に代表するような「年収の中央値」は確認できませんでした。一方で民間の医師年収調査には中央値の公表があります。ただし、これらは会員回答者が対象で、開業医なども含む調査です。調査対象や集計方法を確認せず、全国勤務医の中央値として置き換えないようにしましょう。

30代・40代の医師は年収1,000万円を超える？

年齢階級別の平均値では30〜34歳で約1,086万円、40〜44歳は約1,746万円となっています。これは前述の令和7年の職種第5表に基づく年収換算額です。

ただし、その年代の全員が1,000万円を超えるという意味ではありません。平均値のデータだけでは個人の到達年齢や「何割の人が達成しているか（達成割合）」までは求められません。

勤務医の給与が平均より少ないときは何を確認する？

まず最初に、比較している金額が「本務のみ」なのか「外勤込み」なのかを確認してください。次に、対象年、週勤務日数、当直回数、役職や手当の有無といった条件の違いを細かくチェックします。

条件が異なれば、単純な金額差だけでは評価できません。まずは給与比較表で「不明」になっている欄を1つ選び、関連資料の見直しや給与担当者への確認から始めてみましょう。

医師の年収から月給や手取りは分かる？

年収の数字だけでは通常月の実際の月給や毎月の手取り額を割り出すことはできません。賞与を含む年収を単に12で割った数値はあくまで「月平均の換算値」に過ぎないからです。

実際の手取り額を確認するには毎月の給与明細にある「総支給額」と「控除額」を見る必要があります。なお、「給与所得」は税務上の控除計算後の金額であり、銀行口座への振込額（手取り）とは異なります。

厚生年金保険料や健康保険料も、「標準報酬月額」や「標準賞与額」を基に計算されます。税や保険、その他の控除を確認せず、大まかな一律の手取り率を当てはめないようにしましょう。

まとめ｜医師の年収は条件を揃えて比較し、次の行動を決めよう

医師年収の比較表で「不明な給与項目」を1つ確認する

医師・勤務医の年収を比較するときは次の5点を押さえてください。

• 平均額には「対象年」と「給与の範囲」をセットで添える。

• 年代別の平均を、自分の昇給予測として当てはめない。

• 比較表には「本務給与」と「外勤給与」を分けて記入する。

• 本務先の総額に「賞与」や「当直手当」が含まれている場合、二重に加算しない。

• 勤務医の「給与」と、開業医（事業）の「損益差額」を同一視しない。

勤務医の年収と時間の希望を書き、次の確認先を選ぶ

まず、給与比較表の「不明」になっている欄を1つ選び、契約書の見直しや給与担当者への確認をすることで埋めてみましょう。次に希望年収と勤務日数・当直の希望を書き出してください。働き方の確認表から、給与担当や採用担当など次の確認先を選びます。